大企業や中小企業である程度の経験を積むと新たなチャレンジをする機会も少なくなるため、このタイミングでベンチャー企業への転職を考え出す方は少なくありません。特にIPOを目指すベンチャー企業へ転職すれば大企業やメガベンチャーなどとは異なる貴重な経験を積むことができ、自身の市場価値も大きく上がると考える場合があるでしょう。
一方で、IPOベンチャーへの転職はリスクがあるため転職を躊躇している、不安に感じているといった方も多いはずです。
この記事ではIPOベンチャーへ転職するメリット・デメリットを紹介しながら、ベンチャー企業で求められている人材像や転職活動の方法について解説します。
IPO準備中のベンチャーへの転職はチャンスが多い
IPOを目指すベンチャー企業へ転職を考えている方は、今が転職するチャンスの時期なのか、転職市場がどのような状況なのかが気になるはずです。
2020年にIPOを行った企業は前年比7社増の93社、2021年では前年比3割増の120社を超え、2006年以来の高水準となる見通しです(2021年11月19日時点)。これに伴い、財務・経理・IRなど管理部門を中心とした採用が活発化しており、IPOベンチャーに興味のある方にとっては転職のチャンスが大きい時期にきています。
特にlotやインターネット関連企業を含む情報サービス業でIPOを予定している企業が目立つため、IPOベンチャーへの転職を希望するなら狙い目の業界といえるでしょう。
- ※:日本経済新聞
- ※:TDB REPORT
IPO準備中のベンチャー企業に転職するなら事前に知っておきたい注意点
チャンスが大きい時期ではあるものの、IPOベンチャーへの転職は失敗事例も多くあるため、慎重に検討する必要があります。前のめりになりすぎず、まずはIPOベンチャーへの転職がどのようなものなのかを確認しておきましょう。
「IPOベンチャー」という響きに惑わされないこと
ベンチャー企業への転職を検討している方は、倒産リスクや事業の不確実性などを理解していると思われます。そのうえで新しい事業への挑戦ややりがいを求めてベンチャーへ転職するのなら、万が一転職が失敗に終わってもある程度納得はできるのかもしれません。
しかし中には「IPOベンチャー」という響きに惹かれ、あまり深く考えずに転職を決めてしまう方も少なからず存在します。IPOベンチャーで働くことは貴重な経験ではありますが、必ずしも今後のキャリアでプラスに作用するとは限りません。向き・不向きが非常にわかれる職場なので自身の適性をしっかり見極めてから転職することが大切です。
大企業の看板が外れた状態で成果を出す必要がある
大企業からIPOベンチャーへ転職を希望する方で比較的よく目にするのは、大企業の看板を自分の実力だと誤解しているケースです。
そもそも大企業へ入社できること自体、学歴が高くて地頭もよいなど実力者の「土台」があるケースが多いことは確かでしょう。しかし土台があっても必ずしも実力があるわけではなく、これまで大企業の看板によって成果を挙げてきた人も少なからずいるはずです。
ここを理解しておかないとIPOベンチャーに転職したときに思うように成果を挙げられず、大企業にいたほうがよかったと後悔しかねません。IPOベンチャーに行けば大企業の看板はなく、まさに実力で勝負することになる点は心得ておきましょう。
一人で何役もこなすことが多い
大企業は分業制が基本なので自分の役割が何かが明確です。役職についていた人であれば部下や秘書が細々とした雑務をやってくれたかもしれませんし、豊富な資金をもとに外部委託する選択肢もあったでしょう。
しかしIPOベンチャーは基本的に少数精鋭ですし、大企業のような潤沢な資金があるわけではありません。一人で何役もこなす必要があり、仮に特定の職種として採用されたとしてもその側面は大きいです。
いずれメンバーを増やして分業化していくにしても、最初の頃は自分で何でもやるくらいの覚悟は必要となります。逆に、「自分はこの職種で採用されたのだから」と職務範囲にこだわりがある方には、IPOベンチャーはなじまない可能性があります。
いろいろなタイプのメンバーがいる
学歴等で応募者をふるいにかけることで、ある意味「一定レベル以上の層」が集まる大企業と違い、IPOベンチャーにはユニークな経歴や強烈な個性を持つ人などいろいろなタイプのメンバーがいます。
多様な人材が集まることで革新的なアイデアや事業展開につながることも多いわけですが、大企業にいた人にとっては「合わない」とか「なぜそのような考え方になる?」などと感じる場合もあるでしょう。
いろいろなタイプの人材がいることを面白がって仕事ができるような人でないと、人間関係のストレスを抱えてしまう可能性があります。この点は学生時代も含めて、自身の性格や感じ方など自己分析をよくしておくことが大切です。
IPO「後」も見据えたキャリア形成が重要
「IPOを目指す」と聞くと、上場できたときの達成感・高揚感といったものを想像しがちですが、IPOは通過点であってゴールではありません。IPOの経験を積むことにのみフォーカスすると無事にIPOを果たした後にやりがいが失われてしまうため、IPOした後も見据えて転職を考えることが大切です。
経営幹部になり上場企業として高い価値を提供できるようになりたいのか、IPOベンチャーを渡り歩くつもりなのかなど、その後も見据えて自身のキャリアを考えておきましょう。
IPOを狙うベンチャー企業に転職した際に得られるメリット
IPOベンチャーへの転職は成熟企業への転職と異なる部分が多いですが、人によっては非常に魅力的な環境となり得ます。IPOベンチャーに転職するメリットを解説します。
裁量権が大きく経営に近い立場でスキルを磨ける
規模の大きな企業で働くと、何をするにも上司や上層部の決済が必要となります。
現場にいても大きな裁量権は与えられないため、決められた枠の中で同じような仕事を続けるしかなく、仕事の面白みを感じにくいケースもあるでしょう。また一般の社員が経営者と直接話をし、そのビジョンや人柄に触れる機会もなかなか与えられません。
一方で、ベンチャーの場合は現場の裁量権が大きいため自分で課題設定を行う、自分の頭で考えたことを即座に実行するなど、自発的に働くことができます。経営陣と意見を交わす機会が頻繁にある、取引先に同行する場合があるなど、より経営に近い立場でスキルを磨くこともできるでしょう。
経営陣がどのようなビジョンを持っているのかを肌で感じながら働くことができるのは大きな魅力といえます。
成長過程を目の当たりにできる面白さがある
IPOを目指す過程で企業の認知度や業績が上がる、環境が整備されていくなど、企業が成長していく姿を目の当たりにできるのはベンチャーならではの魅力です。社内も独特の高揚感で溢れており、成長企業の一員として事業に関われるのは誇りにも思えるはずです。特に成長意欲の高い方にとっては大変魅力的な環境だといえるでしょう。
年齢・経験を問わず昇進・昇給のチャンスがある
一部の大企業で年功序列制度を廃止する動きがありますが、それでも日本の企業では勤続年数や年齢に応じて昇進・昇給するケースがまだまだ多いのが現状です。
しかしIPOベンチャーではそもそも大企業のような給与体系が存在せず、年齢や経験を問わず評価する風土があります。入社して1~2年の若手がいきなり役職に就くといったケースも珍しくないのでモチベーションも上がりやすい環境です。
熱意あるメンバーと一緒に働ける
ベンチャー企業には企業理念や経営者の考え方に共感した熱意あるメンバーが集まります。もちろんベンチャー企業以外でも熱意あるメンバーと働ける機会はありますが、ベンチャーほど共通の目的意識をもっているわけではありません。
メンバー同士が切磋琢磨しながら同じ目的に向かって働くことで、目標を達成したときの喜びは何倍にもなり、仕事のやりがいにもつながるでしょう。
IPOの経験が今後のキャリアで評価される
IPOの経験がある人材はそう多くないので、希少性の高い人材として今後のキャリアで評価される可能性が高まります。
IPOを予定する事業会社以外には、証券会社やコンサルティングファームなどでもIPO経験者を求めています。好待遇での転職やキャリアアップも期待できるでしょう。
またIPOを目指す企業では多かれ少なかれ必ず危機や困難を経験します。キーパーソンが辞めてしまう、他社との法的トラブルを抱えるなどさまざまなケースが考えられますが、それらの危機・困難に立ち向かった経験は代えがたい財産であり評価の対象となります。
むしろIPOを達成させることよりも、その過程で培った粘り強さや起こした行動が今後のキャリアにおいて有利にはたらくでしょう。
ストックオプションによる年収アップのチャンスがある
ストックオプションとは、社員が自社株を一定の行使価格で購入できる権利のことです。ベンチャーの株価が急成長した際、行使して取得した自社株を売却することで大きな利益を得られる可能性があります。実際、ストックオプションで従業員・役員が億単位の利益を得たなどという夢のある話も聞かれます。
もっとも、ストックオプションについては株価が上がるのか、ベンチャーの生存率が極めて低い中で生き残れるのかなど不確定要素が多数です。入社時に付与割合が明確に決まっているようなケースもあまりありません。モチベーションを保つひとつの要素にはなりますが、過度な期待はせずに「利益を得られたらラッキー」くらいに思っておくほうがよいでしょう。
IPOベンチャーへ転職した際のデメリット
IPOベンチャーへ転職して後悔しないためにも、ベンチャー企業で働くデメリットも理解しておくことが大切です。
多忙になるケースが多い
大企業や中小企業から転職した人はほとんどが前職より忙しくなるケースが多いです。後に職業人生を振り返ったとき、一生のうちもっとも仕事をした時期になる可能性も大きいです。IPOベンチャーで活躍したいのなら、人生をかけて仕事をするくらいの覚悟が必要となるでしょう。
もちろん、N-何期なのか、管理部所属なのか、経営企画なのか、マーケティグなのかで業務内容も忙しさも違ってきます。例えばN-2期、N-1期の経理・財務ポジションなら、下記のような時期ではいずれもハードな就労状況になるでしょう。
直前々期(n-2期) | 直前期(n-1期) |
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監査法人の会計監査開始 会計方針の変更 株主名簿管理人(信託銀行等)と契約 規程の整備運用 | 主幹事証券会社の決定 申請資料作成準備・印刷会社と契約 ガバナンス体制の構築・運用 予実の強化 |
他方で、マーケや営業職は目の前の日常業務をこなし、対監査法人との調整・対応といった業務は発生しにくいため、忙しさという点では波はない傾向にあります。
いずれにしても、ワークライフバランスを保ちたい、自分のペースで仕事をしたいという方には不向きな環境なので、ご自身の希望を確認しておきましょう。
労働環境や雇用条件は悪くなる可能性がある
IPOベンチャーでは結果を残すために長時間労働が当たり前なうえに社内の制度も整っていないため、労働環境や雇用条件は以前より悪くなる可能性があります。特に新卒から大企業にいた人は当たり前だと思っていた労働環境ではなくなり、福利厚生が受けられないケースも多いため、待遇が悪いと感じることもあるでしょう。
大企業の場合は社員本人だけでなく家族に対する福利厚生も充実しているケースがありますが、IPOベンチャーではそれも受けられないため家族にも残念な思いをさせるかもしれません。
経営者と方向性が合わなくなる場合がある
大企業では決済のスピードが遅いなどデメリットもありますが、その分経営判断は慎重かに行われるため、自分が入社した当時と比べて企業の方向性が突然変わるということはそうそうありません。
一方、IPOベンチャーではよくも悪くもスピード感が重視され、経営者の現場介入力も極めて大きくなります。戦略がある日突然変わることもしばしばありますし、経営者の言うことが昨日と今日で180度異なることもあります。経営者の方向性と自分が思い描く方向性がかい離する場合もあり、離職の大きな原因となります。
上場に至らない場合もある
IPOを目指してきたものの結果として上場が延期になるケースもあります。もちろん、上場は企業を大きくするためのひとつの手段であって、上場しなければ終わりというわけではありません。あえて上場を行わない選択をするベンチャーもあります。
ただ、上場を大きな目標として掲げて働いてきた場合にモチベーション維持が難しくなる、思い描いていたキャリアを手に入れられないといったことはあり得るでしょう。
IPO直近のベンチャー企業で求められている人材とは?
IPOベンチャーに転職したいと思っても、必要とされる人材でなければ転職を叶えることはできません。仮に転職できたとしても苦労が目に見えています。ベンチャーではどのような人材が求められているのかを知り、自身の適性を判断しましょう。
即戦力が求められる
ベンチャー企業は突出した強みがある人の集まりであり、その強みを発揮することが求められます。言い換えれば即戦力でなければ難しいということです。成長できる環境にあるからと学校のような感覚でベンチャーを選ぶと、期待された活躍ができず居心地が悪くなってしまう可能性があります。
上場後も見据えてポテンシャル人材を採用するケースももちろんありますが、自走できる人材が求められる傾向が強いのは確かです。
柔軟な考え方ができて行動力がある人
IPOベンチャーではめまぐるしい変化の中で「走りながら考える」ことになるため、柔軟な考え方ができる人が求められます。具体的には変化や予期せぬことが起きても受け止められる人、自身の専門領域を持ちつつもそれにとらわれず幅広くスキルを広げようと努力できる人などです。
またベンチャーでは前例のないことでも「とにかくやってみる」という精神が不可欠です。思い立ったらすぐに行動に移せる人、人に言われなくても動ける主体的な行動力のある人が必要とされています。
IPO経験があれば有利|特に管理部ポジション
幹部・従業員ともに手探りの状況の中でIPOの準備を進める中、準備から上場するまでのプロセスを経験した人がいればかなりの戦力になります。これまでの経験を活かし、よりやりがいの大きい企業や待遇のよい企業で働けるチャンスは大きいでしょう。
経理・財務などの管理部門の経験
IPOベンチャーでもっとも多いのは、業績や将来性は高いのに管理体制が整っていないケースです。企業が上場するためには証券取引所による上場審査、監査法人による会計監査など厳しい審査を受けて承認される必要があります。そのためには経理・財務・人事・法務など管理部門における知識・経験が豊富な人材が不可欠です。これらの部門における横断的なスキルがある人は興味を持ってもらえるでしょう。
組織をまとめて予算を達成できる人
IPOは社員一丸とならなければ達成できないため、組織をまとめられるマネジメント能力の高い人、ほかの社員への協力を惜しまないような人が求められます。
また事業部では予算を達成できる人が必要とされますが、数値ばかりを気にするのではなく、常に顧客目線を持って長期的な予算達成を目指せる人の価値が高いでしょう。
IPOベンチャーへの転職を希望するなら転職エージェントへの相談が重要
挑戦できる環境に身を置こうとIPOベンチャーへの転職を検討しているなら、転職エージェントへの相談が不可欠です。IPOベンチャーへの転職は失敗も多いので、市場を熟知したコンサルタントのアドバイスを受けながら慎重に活動を進めましょう。
IPO求人は表に出せない「非公開求人」が多い
IPOベンチャーの求人は基本的に転職エージェントが保有する「非公開求人」の中にあります。非公開求人とは転職エージェントからの紹介を受けた場合にのみ応募できる、一般公開されていない求人のことです。IPOベンチャーの求人を探すなら転職エージェントを利用して非公開求人を紹介してもらうのが近道であり、質の高い求人に出会える可能性も高まります。
企業が求人を非公開にする理由はさまざまですが、IPOベンチャーの場合は事業戦略の観点から人材の募集状況を他社に知られないために非公開にするケースがあります。
またIPOベンチャーはコスト意識が高いことも理由のひとつです。どんな人材が応募してくるか分からない公開求人で採用の時間と労力をかけるよりも、転職エージェント経由で自社にフィットする可能性が高い人材を選考の対象にしたいと考えるのです。
もっとも、転職エージェントを利用すること自体にコストがかかりますが、逆にいえば転職エージェントを利用するベンチャーはある程度業績が上がっている企業だと判断することもできるでしょう。
精度の高い情報を提供してくれる
大手の転職サイトなどでベンチャーの求人を見かけることがあるため、転職エージェントの非公開求人を使わなくても自力で応募することは不可能ではありません。しかしそのベンチャーが優良なのかどうか、IPOの実現性はどれくらいあるのかといった点を個人で調べたり判断したりするのは困難です。
大手企業であればIRなどアクセスしやすい公開情報が豊富にありますが、ベンチャーの場合は公開情報が少なく、集めるために時間もかかってしまいます。
この点、転職エージェントには独自の情報網から得た情報を求職者に提供してくれます。企業の財務状況やビジネスモデルなど精度の高い情報を効率よく得られるという点でも転職エージェントの利用をおすすめします。
成長フェーズや課題を見極めたうえでマッチする求人を紹介してくれる
ベンチャーの場合は単にスキルがマッチするだけでなく、企業がどのフェーズにあるのか、どのような課題を抱えているのか、どんなマインドを持つ人を求めているのかなどを見極めたうえでマッチする求人かどうかを判断する必要があります。
転職エージェントは求人掲載に先立ち企業から経営課題や内部事情などをヒアリングするため、求職者がその企業にフィットする人材かどうかを見極めたうえで求人を紹介してくれます。
企業先に合った面接対策をオーダーメイドしてくれる
IPOベンチャーの転職では業務経験だけでなくベンチャーに転職したい理由や志、入社後の展望といったものも重視されます。その企業ではどんな人材が求められるのか、また経営者の人柄なども理解したうえで面接に臨む必要があるため面接対策が必須です。
転職エージェントではこれらの情報を把握したうえで面接対策を実施してくれるため、面接の通過率を上げることができます。
年収交渉をしてくれる
IPOベンチャーの場合は定まった給与体系がないため交渉次第で年収を上げられる余地があります。転職エージェントは客観的な視点から求職者のアピールポイントを伝えて年収を上げるよう交渉してくれるため、個人で交渉するよりも年収がアップする可能性が高まります。
ベンチャー企業・IPO準備中企業の求人が多い転職エージェントおすすめ3社
ベンチャー企業の求人を持つ転職エージェントは多いですが、IPO系の求人が集まる転職エージェントは限定されていると言えます。この項目では、スタートアップ・ベンチャー企業向けエージェントの中でも、IPO系求人が豊富な5社をご紹介します。
リクルートエージェント|国内最大手・転職エージェントと言えば的な存在
- 10万件を超える非公開求人数
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長年にわたり人材業界でトップに君臨するリクルートが運営する転職エージェントです。リクルートエージェントの魅力は何と言っても、保有求人数の多さです。
非公開求人だけでも他のサービスの総求人数を上回る10万件以上を有しており、多くの企業情報を得るうえではリクルートエージェントを超える選択肢がないといっても過言ではありません。スタートアップやベンチャー以外の選択肢も含めて検討したい人は、登録をおすすめします。
公式サイト:https://www.r-agent.com/
リクルートダイレクトスカウト|ヘッドハンターによるIPO企業への転職
- ハイクラス向けのヘッドハンティングサービス
- さまざまなヘッドハンターから紹介を受けられる
- 上場準備中、IPO直後の求人も多数保有
こちらもリクルートが運営する、ハイクラス層の転職に特化したヘッドハンティングサービスです。約300社、2,500名以上のヘッドハンターと提携しており、ご自身のレジュメ情報の内容をもとにさまざまな企業求人を紹介仕手くれます。
リクルートエージェントとは違い、他社のヘッドハンターがスカウト求人を持ってくるので、スタートアップやベンチャー求人に精通したヘッドハンターも豊富。上場準備に向けたハイクラス人材を欲しい企業とのマッチング精度も高い。
公式サイト:https://directscout.recruit.co.jp/
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ヒュープロ
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まとめ
IPOを目指すベンチャー企業で働くことはやりがいが大きく、今後のキャリアにおいてもプラスに作用する経験を得られる可能性があります。転職活動では情報収集や面接対策など自分ひとりで活動するには難しい部分もあるため、転職エージェントのアドバイスを受けながら丁寧に進めるようにしましょう。